スペア速報@まとめ

暇な時に見てもらえるようにまとめ記事を更新していきたいです。 宜しくお願いします。

    SNS

       ● 2ちゃんとかネットを初めて5年ぐらい経つけど未だに煽り耐性がつかない・・・・
       ● 彼女のSNSに男が絡んで来てるの見て嫉妬するヤツwwwwww
       ● 友達がツイッターでデリメモ団とかいうのに絡まれとったんやが
       ● 金持ちが「時間泥棒のSNS」をやらない理由は・・・
       ● 【外出せずに人と会える】 仮想世界で人と集まる「cluster.」正式オープン
       ● 知らぬ間にスマホ契約、被害急増 「荷受け代行」バイトに注意 SNSで身分証送るよう指示…

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    1: スペア速報@まとめ 2017/07/08(土)19:31:38 ID:dj1
    何も悪いことしてないのに煽られると
    気絶しそうなぐらい腹立つ

    【2ちゃんとかネットを初めて5年ぐらい経つけど未だに煽り耐性がつかない・・・・】の続きを読む

    1: スペア速報@まとめ 2017/06/13(火) 14:11:10.04 ID:CAP_USER
    あなたがFacebookやツイッター、LINEなどのSNSを頻繁に使っているとしたら、次のようなプレッシャーにさらされていないでしょうか?


    毎日友人の投稿を読んでは義理で「いいね!」を押さなくてはなりません。
    コメントが来たらスグに返事をしないと……、誕生日にはものすごい数の「おめでとう」メッセージがきて、御礼の返事をしなければいけないのもプレッシャーですよね。


    LINEを使っていて、「既読」表示が出ているのに返事がこないとストレスがたまる。
    反対に自分がメッセージを読んだのに返信しないと罪悪感がある……。そう感じる人も多いのではないでしょうか。


    もちろん、SNSにはたくさんのメリットがあります。
    自分でビジネスをしている人にとっては、告知や集客、ブランディングのための重要なツールになり得るでしょう。


    たとえばLinkedInは、グローバルに活躍したい人にとって、世界のプロフェッショナルと仕事ができるチャンスが広がる非常に便利なツールです。
    かつての同級生や友人と再会できたとか、離れて過ごす家族や知人の様子を知ることができる、というメリットもあります。


    長文を投稿する「かまってちゃん」にストレスを感じたら


    一方でSNSは、「誰かとつながっていたい」という不安を解消してくれるツールでもあります。
    友人の経営者に聞いた話ですが、自分の周りに、自己満足的な内容の長文を多数投稿している人がいるとすれば、おそらく「かまってほしい」という願望が強い人だそうです。


    そういう人は、自分の投稿に対する「いいね」の数に非常に敏感で、他人のウォールにも頻繁に「いいね」ボタンを押す傾向がある。
    そこには、「あなたのコメントにいいねを押すから、私のコメントにもいいねを押してください」という感情があるのだそうです。


    しかしそれは、日常のストレスがひとつ増えたようなものです。
    そこで、「毎日チェックするのに疲れた」と感じたとすれば、一度SNSから離れてみるのもよいでしょう。


    判断基準は「リターン思考」です。SNSに費やした時間に対して、どれくらい具体的な収穫はあったかを考えてみる。
    負担のほうが大きいと感じたら、それはSNSから距離を置くサイン。
    最初は落ち着かない気分になっても、すぐに慣れる。
    そして一週間もすれば、実は何も困らないことに気がつくはずです。


    たとえば、あなたが仕事に関するコメントを書いて、それを見た誰かが「こんな人を知っているから紹介するよ」という反応があり、新たな関係が構築できたならば、有効な使い方です。
    でも、もしそういう具体的なメリットがないのなら、すっぱりやめてしまうのもひとつの選択です。


    実際、私の周りのお金持ちの人、富裕層でも、フェイスブックをやっていない人の割合は低くありません。
    彼らは、「それやって何がうれしいの?何の価値があるの?」と聞いてきます。


    いずれにせよ、費用対効果を考えてみることです。1日1時間、SNSに費やすとしたら、その1時間でできるはずのことを、あきらめなければならないということなのですから。
    https://allabout.co.jp/gm/gc/445996/

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    1: スペア速報@まとめ 2017/05/31(水) 15:09:41.39 ID:CAP_USER9
    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1705/31/news099.html


     狙いは (1/3)

    外出せずに人と会える「cluster.」が正式オープン。
    家に3年間ひきこもっていたという加藤CEOは前向きにこう言う。
    「ひきこもりを、加速させます」。

    [本宮学,ITmedia]2017年05月31日 14時03分 更新



     大学院を中退し、家に3年間ひきこもった。理由は「なんとなく」。
    人と会いたくないわけではないし、好きな声優のライブにも行きたい。
    でも、移動時間がもったいないから、ただひたすら家の中にいた――そんな“元ひきこもり”の青年が開発した仮想空間サービス「cluster.」(クラスター)が5月31日、正式オープンした。

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    cluster.

     VR(仮想現実)でイベントスペースを立ち上げ、他ユーザーと触れ合ったり一緒にコンテンツを楽しんだりできるサービス。
    2016年2月にα版を公開すると、試したユーザーから反響が続々。Oculus Rift開発者として知られるパルマー・ラッキー氏も利用するなど、国内外から注目を集めた。


     正式版では、誰もが無料でイベントを立ち上げられるようシステムを改良。
    エイベックス・ベンチャーズなどと提携し、アーティストやアニメ、2.5次元アイドルを生かした大型イベントも企画していく。


     クラスターの加藤直人CEOは静かに意気込む――「人々のひきこもりを加速させます」。


    外出せずに人と集まる「cluster.」 その仕組みは


     cluster.は、いわば「仮想空間上のレンタル会場」のようなサービスだ。会議室やセミナーホールなど、さまざまな部屋を模したVR空間を誰でも作れる。
    そこに他ユーザーを招待すれば、同じ空間で一緒にくつろいだり、しゃべったり、はたまたライブのような大規模イベントを開いたりできる。

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    イベントのイメージ

     参加するには、Twitter/Facebookアカウントかメールアドレスでログイン。
    Oculus RiftやHTC ViveのようなVR HMD(ヘッドマウントディスプレイ)のほか、PC単体で参加することもできる。


     参加者同士は、シンプルな体にSNSのアイコン画像を組み合わせたアバターで交流できる。
    会場内でできることは、移動したり、テキストでコメントをつぶやいたり、音声でしゃべったり、拍手をしたり――。
    セミナールームで「壇上」に上がれば、動画やプレゼン資料などのコンテンツを映し出すこともできる。


     「人が実際に集まるには、移動時間や場所代がかかっていた。
    バーチャル空間なら、それらの“コスト”がかからない」(加藤CEO)。
    1つの仮想空間には最大数百人まで同時参加でき、さまざまなイベントに活用できると見込んでいる。


    ひきこもりが突然起業


    「1年で話すユニークユーザーは10人くらい」 ひきこもりが突然起業

    (つづきはソースで)

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    1: スペア速報@まとめ 2016/12/12(月) 11:14:56.13 ID:CAP_USER9
    知らぬ間に格安スマートフォンを自分名義で契約され、
    届いたスマホを開封せず詐欺グループに転送させられる消費者被害の相談が、全国の国民生活センターに寄せられている。

    この「荷受け代行」被害を把握して被害者救済につなげようと、千葉県弁護士会は12日、無料電話相談を行う。
    担当する岩橋一登弁護士は「被害事例を集め、今後の被害者救済に役立てたい」と話している。

    同弁護士会によると、荷受け代行被害とは、詐欺グループが消費者に対し、
    届いた荷物を開けずにそのまま転送する虚偽のアルバイト(荷受け代行)を持ち掛け、
    その際に消費者から取得した運転免許証などの身分確認書類(写し)を無断利用して格安スマホを契約し、
    消費者の下に届いた消費者名義の格安スマホを詐欺グループに転送させる消費者被害。

     国民生活センターには昨年11月ごろから被害相談が全国から寄せられ、9月末までに約130件。
    同弁護士会によると、10月19日に神奈川県警が詐欺グループの男3人を逮捕。
    被害は6月までの間にスマホ約4千台、金額は1億円を超えている。
    被害者は通信事業者だが、被害申告をしていないため、詳細な被害額は不明という。



    岩橋弁護士によると、3月下旬から4月ごろにかけて発生したケースでは、友人から「1件3千円で良い副業がある」と紹介され、指示役の加害者がLINEで運転免許証の写しを送るよう指示。
    荷物については、当初は「電化製品」と伝えられていたが実際は格安スマホで、不審に思った被害者は6~7月ごろになってから相談し発覚。5~十数個の荷物を転送し5社と契約。
    1社あたり最大で5台契約させられ、全てを解約すると35万円の解約金を請求されることもあるという。


    岩橋弁護士は「被害は数千円というケースもあり、やむなく支払っている被害者もいる。
    支払ってしまうと追認したことになり、事後的に契約が成立してしまう」と指摘。


    通信事業者の多くは警察に被害届を提出しないため「被害だけが取り残されてしまう」といい
    「犯罪に巻き込まれたという認識がないまま被害に遭ってしまう。電話相談でできるだけ多くの事例を集めたい」と話している。

    「荷受け代行被害無料電話相談」は12日正午~午後7時。
    3回線用意し、8人の弁護士が対応する。電話番号は、

    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161212-00010000-chibatopi-l12

    相談事例に基づいた「荷受け代行」「荷物転送」アルバイトの手口(国民生活センター発表資料より)
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